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昨日の独り言で 『お買い物日記』 担当者が書いているが、二人そろって自転車を購入した。

大阪で暮らしている時、いずれは北海道に帰るのだから数年しか乗らないだろうと今は無きレンタサイクルのマイケルにて中古で購入したものだが、そのまま 10年ほど経過し、さらには北海道まで連れて来られた働き者の二台とは実に長い付き合いだった。

一昨年あたりから 『お買い物日記』 担当者の自転車がキコキコと異音を発するようになったり、自分の自転車は後輪のベアリングが欠けたようで、たまにチェーンの噛み合わせがおかしくなったりし始めたので近所の自転車屋さんに見てもらったところ、耐久年数を越えた経年劣化なので仕方がなく、部品をまるごと交換するしかないという。

それにはそれなりの金額を要するとも言われたので、新しく買ったほうが結果的に安く済むのか尋ねたところ、古い自転車でも元々は立派なものであり、最近になって広く出回っている海外生産の安物とは比べ物にならないくらい高品質なので、同等の乗り心地を得ようと思えば 5-6万円はするのだそうだ。

そんなに良い物であれば安易に手放すのもどうかと思い、だましだまし乗ってはいたが、いくら国産の高級品であれ経過年数にはかなわず、やはり使用には限界なのではないかと思わるようになってきた。

そんなとき、近所の大型スーパーの会員特典で国産のものが安く売られることを知り、いよいよ買い替えの時期がやって来たと判断したのである。

メーカーがブリジストンではあるが、今の時代だと部品製造から組立まですべて中国かベトナム、タイあたりでやっているだろうから今まで乗っていた自転車と同等の品質、乗り心地は期待できないかもしれないと思いつつも、せっかくの機会をのがすこともあるまい。

一応はネット通販で同等製品の価格を調べたが、どこよりも低価格だったので購入を決定した。

それが入荷したと一昨日の午後に連絡があったので、昨日になって受け取りに行き、それまでの自転車を引き取ってもらってきたのである。

さすがにチェーンも車輪のベアリングも新しいのでベダルを踏むと軽々と進み、足への負担が少なく、そろそろ体力も落ちている我が身にとって小さな力で大きな動力を得られる省エネ的乗り物は実にありがたかったりする。

それにしても以前の自転車は色々とがんばってくれた。

とくに 『お買い物日記』 担当者は、毎日の買い物、町内会の仕事で近所を走りまわっていたので足となって一緒に働いた自転車への思い入れも深いだろう。

夏の炎天下、冬の木枯らしが吹く中、早く遠くまで運んでくれたものだ。

この周辺情報でカバーしているエリアのすべてをかけ回り、それ以外にも今はイオンとなっている旧マイカル、万博公園を目の前にした毎日放送、学園町のユニクロなどにも行った。

JR岸辺駅など近いもので、月に一度くらいのペースで吹田のモスバーガーまで行ったりもしていたものである。

色々と思い出深い自転車だったが、老朽化には勝てない。

以前の持ち主と合わせると 20年くらいは働いたと思うので、今はゆっくり休んでいただきたいと心から願っているところだ。

大型スーパー、コンビニを代表とする流通業が販売力にモノを言わせて川上である卸売業者、その上流である製造業、メーカーの体力を奪い続けている。

最近ではテレビやネットの通販も力を持ち、価格競争は激化するばかりだ。

消費者としては安く変えるのは嬉しい限りだが、このデフレスパイラルをどこかで断ち切らない限り、最終的には国力を弱めて日本全体が沈んでしまう。

かつての日本では定価販売が常識であり、開発費、宣伝費、人件費、利益などを考慮して発売する側が価格を決定していたが、価格破壊のパイオニア的存在で全国を席巻したダイエーの創業者である中内功氏が 「価格の決定権は消費者にある」 と定価販売をやめて安売りを始めた。

物に対してお金を出すのではなく、物の価値、その物によって与えられた利益に対して支払う報酬、つまり定価ではなく対価ということであり、それ自体は評価、賞賛すべき考え方である。

しかし、ビジネス規模が拡大し、他店を凌ぐ販売数を誇るようになると庶民の味方という当初の理念を見失い、流通業自身が価格決定権を持っていると錯覚し始める。

卸売業者やメーカーにぞんざいな態度をとり、商品の展示から棚卸まで手伝わせてみたり、商品販売までさせて自社では人件費を使うことなく利益を得ようとする始末だ。

そして、最近になって強く危惧しているのは、以前の雑感にも書いたことのあるプライベートブランドと言われる自社製品の商品化があまりにも早まってきていることである。

消費者にとって同じ機能であれば価格が安い商品が売られるのは嬉しいことではあるが、それはメーカーの体力や活力をジワジワと奪っていることであるとその雑感に書いたが、その後もプライベートブランドは増え続け、その商品投入のスピードは早まり続けている。

少し前に電子レンジで魚が焼けるという使い捨てのパックが発売され、その利便性と話題性から大ヒット商品となったが、それほどの間を置かずして大手スーパーのプライベートブランドで全く同じような商品が発売された。

最近ではジュレ（ゼリー状）タイプのポン酢が人気になったが、もうすでにプライベートブランドで商品化されている。

先の雑感で書いたように研究開発に膨大な時間を要し、企業や社員の努力の結晶で商品化されたものが、その人件費などを含めた費用を回収する前に価格競争に巻き込まれ、先行者利益を享受する前に薄利多売せざるを得なくなるのは健全なことではない。

繰り返しになるが、消費者としては良いものが安く手に入るのは嬉しいことだ。

しかし、それに慣れてしまって値上げ許すまじという考えから抜けだせずにいると、卸売を含めた中間業者、製造業、メーカーの利益ややる気を奪い、画期的な良い商品が生み出されなくなってしまう。

そして各業種の経営を圧迫し、労働賃金の低下、人員整理、企業倒産、失業率の悪化、雇用不安、就職難が延々と続く負のスパイラルにおちいる。

消費者、庶民の味方という名目で台頭している流通業だけ利益を得られれば良いというものではなく、適正な量を適正な価格で販売し、経済を活性化しなければ日本という国は悲惨な末路をたどり、最悪の結末が待っているのではないかと思う。

長崎県でとても残念な警察の不祥事が起こってしまった。

被害届の受理を先延ばしにした理由が北海道への慰安旅行で、それをひた隠しにするどころか事件の検証開始直後に慰安旅行の事実を把握していたにも関わらず、その日のうちに 『問題なし』 と結論づけていたというものだ。

確かにストーカー事件の扱いは難しい。

妙な男に好意を持ち、積極的に自分に近づけたというのであれば多少は自己責任を問われる部分もあるかも知れないが、ある程度の付き合いをしなければ相手のことは分からないのだから仕方がないだろう。

ましてや好意もなく、また知り合いでもないのに一方的に付きまとわれ、身に危険が迫るまで事実を把握できなかった場合などは被害者に何の落ち度もなければ責任を問われることもない。

長崎ストーカー殺人事件はインターネットサイトでの出会いが発端となっていることも被害者にとって不利に働いた可能性も否定できないものと思われる。

出会い系サイトで犯罪に巻き込まれるケースが後を絶たないのは周知の事実であり、それにも関わらずそんなサイトを閲覧したり、そんな場所で知り合ったからといって実際に会ったりするのは認識の甘さゆえのことだという意識が働くこともあるだろう。

確かに自分のように保守的な臆病者からすると、たかがネットで何度かやり取りした程度の人と実際に会うなど信じられないことであるし、余程の度胸があるか何も考えていないか思慮が浅い愚かなことだとは思う。

しかし、実際に起ってしまったことをやり直せはしないし、これを教訓に二度と軽々しい行為は行わないと深く反省もするだろうから身に及んだ危険を回避してやるべきだったことは間違いない。

自己責任、自業自得と思われることは多くある。

何年か前に殺人事件の被害者になったのは 16歳の女子高生で、犯人を憎んだし将来のある子どもが死に至ってしまったことを悲しむ気持ちもあったが、事件の経緯が明らかになってくると夜中の 2時に外出して男性と歩いている姿が防犯カメラに写っていた。

そうなると少し事情が違い、そんな時間にフラフラと遊んでいることが大きな問題だと思うようになってしまうが、それでもやはり、人を殺めた犯人が悪いのだから罪を裁かれるべきだし捜査当局は全力で捜査すべきだ。

理論的に有り得ないような配当金につられて訳の分からない案件に投資し、詐欺行為だと分かると急に被害者然として巧妙な手口にだまされた哀れな人間を演じ始める人たち。

誰がどう考えても信じ難く、明らかに嘘だとわかるような話に乗せられて金を出すということは、余程お金に余裕があるか欲の皮が突っ張っているのだと思ってしまう。

しかし、それでもやはり人をだます犯人が悪いのだから、捜査は行われるべきだし犯人は罰せされるべきである。

話を元に戻して長崎ストーカー殺人事件では、マスコミは被害届の受理を先延ばしにした警察を総攻撃して習志野警察署長が事実上の更迭となったが、その論調をまともに受けてはいけないような気がする。

たしかに怠慢だと言われても仕方がない事実ではあるが、受理を一週間延ばしたことが引き金となって事件が起こった訳ではないと思うからだ。

間違いなく昨年の12月6日に受理を見送っているが、3日後の9日には当時ストーカーの犯人だった容疑者に警告を発し、実家に連れ戻すということはしている。

その後、14日に届けを受理したタイミングと容疑者が実家から姿を消したタイミングが重なってしまい、その2日後の 16日に殺人事件が発生したので問題がこじれてしまった。

仮に 6日に被害届を受理していたとしても、それがストーカー行為に対する被害届であれば、警察にできることは 9日に行った警告と同様のことでしかなかっただろう。

実際に危害を加えられたりしていなければ現状の法律では逮捕したり身柄を拘束したりすることはできないのではないか。

被害届を受理しても受理していなくても、やれることは同じで少なくても9日に警察はやれる範囲のことはしている。

つまり、6日に受理していたら今回の犯行を防ぐことができたのか疑問であるし、それが引き金となって犯行が行われた訳ではないように思う。

警察の落ち度を全面否定する気はないが、いかにも警察の責任で事件が起こったかのような報道をそのまま鵜呑みにするのは避けるべきではないだろうか。

マスコミの報道をどう解釈するかも自己責任ということである。

男性 3人を練炭自殺に見せかけて殺害したなどとして殺人の罪などに問われている木嶋佳苗被告の裁判に注目が集まっているが、それと同時にあの容姿でなぜ次々と男性を手玉に取れるのかということが週刊誌やネットで話題になっている。

かなり以前の雑感に書いたように自分は女性の容姿にまったくと言っていいほどこだわらないが、それでも木嶋被告が十人並み以上であるとは思っておらず、彼女の何を持ってして食虫植物に虫が集まるようにフラフラと男性が吸い寄せられるのか理解することができない。

きっと話術なり何なりが巧みであり、男性をとりこにする魅力があって自分の武器を理解し、それを最大限に活かすすべを心得ているのだろう。

新聞広告の見出ししか目にしていないが、女性週刊誌もその点を取り上げて記事にしているのではないかと想像する。

少し前まで女性週刊誌、ファッション誌ではプチ整形に関することが多く取り上げられ、無料で美容整形クリニックの宣伝をしてプチ整形の一大キャンペーンを繰り広げているかのようだった。

韓国で施術してもらうのが低価格であり、技術的にも申し分ないなどと人気が高まって団体で訪韓するツアーまで企画される勢いで、単なる団体整形手術旅行を美容ツアー・メディカルツーリングなどとちょっとオシャレな言い回しに変えて参加者を募る。

企画した業者の採算が合うのだから相当数の人が参加し、韓国で施術して出国した時とは異なる顔になり、以前の顔面写真が貼られているパスポートを提示して帰国しているのだろう。

いくらプチ整形でメスは使わないといっても顔や体に手を入れることには変わりはなく、コストだけを重要視して海外で施術してもらうと顔が大きく腫れあがってしまったり、ひどい痛みをともなったりした場合の事後処理に困難をきたすことになるので、施術面や保証面などを入念にチェックしてから参加すべきで、すべてツアーを企画する業者任せにしては危険だと思うのだが。

韓国は美容整形に関して実にオープンであり、多くの人が施術を受けているという。

確証などないが、最近になって極端に露出の増えた韓流スターの顔がどれをとっても同じように見え、誰が誰なのか区別がつかないのは医療技術によるものなのかも知れない。

マスコミの一大キャンペーンによって日本でも美容整形、プチ整形は珍しいことではなくなり、就職の際に面接官に対して好印象を与えるという理由だけで施術を受ける人もいる。

それが新卒だけでなく、オッサンの転職でも同様だというのだから驚きだ。

くたびれたふけ顔で面接にのっそり現れるより、少し若々しくなってさっそうと登場するほうが印象も受けも良いかも知れないが、そんなことのために整形するなど時代も変わったものである。

昔は整形手術をしたいなどと言おうものなら 「親からもらった体に傷をつけるなんて」 と非難され、人にはそれぞれ持って生まれた身体的特徴があり、個人はその外見と内面がバランスしているのだから見てくれだけ変えても仕方がなく、もっと内面をみがくべきだと説得されたものだ。

ところが今は気に入らないなら変えてしまえば良いという考えが大勢を占めているのか、いとも軽々しく整形してしまう。

親も親で我が子が顔や体に手を入れようとするのを止めないどころか、ついでに自分もシワの目立ち始めた顔を何とかしようと親子そろって病院を訪れることもあるらしい。

近年、過去には理解できなかった犯罪がおこるたびにゲームの影響が指摘され、人生に行き詰まったからといってリセットできたりやり直せたりできる訳ではないと偉そうに言うやつがいるし、それに深くうなずく大人もいるが、何の罪悪感もなく気に入らない箇所に手を入れて修正してしまえば良いという短絡的な考えは果たして正しいことなのか。

脱毛とか整形には中毒性があるらしく、度が過ぎると全身の毛が不必要だと感じるようになったり、顔のパーツが 1ミリ単位で気になり、整形を繰り返すようになったりすることもあると聞く。

近い将来、整形のやりすぎで顔面が無残に崩壊してしまい、もう手術不能になる人が激増しないことを心から祈るばかりである。

日本のマスコミは騒ぐだけ騒いで危機感をあおるが、その後に関しては何も知らせてくれない。

最近では岡山県倉敷市で起きた製油所の海底トンネル事故だが、連日連夜、あれだけ大騒ぎしていたにもかかわらず、徐々にトーンダウンしたかと思うとさっぱり音沙汰が無くなり、6日前の 3月 4日に最後の不明者となっていた人の遺体が収容されたことなど扱いが小さすぎて知らない人のほうが多いのではないだろうか。

島根で2009年に発生した女子大生のバラバラ殺人事件も大騒ぎになったが、今では覚えている人も少ないだろう。

マスコミの責任ばかりでなく、日本人は熱しやすく冷めやすい上に飽きっぽく忘れやすいという国民性を代々受け継ぎ、DNAに深く刻み込まれているので致し方ないという側面はあるにせよ、だからこそマスコミが事件や事故を風化させないように努めるべきではないだろうか。

悲惨な事件や事故だけではなく、生活レベルの話題に関しても報道が尻切れトンボ状態で、その後がどうなっているのか分からないことが多い。

テレビが昨年7月24日にデジタル放送への完全移行となったが、その直前には完全デジタル化によってとんでもない数の地デジ難民が発生すると大騒ぎし、地デジ化を延期すべきだと声高に叫ぶ団体やマスコミがいたが、いったい現状はどうなっているのだろうか。

本当に地デジ難民が大量発生しているのであれば、彼らは今、どれほど不便な思いをしているのか、電波が届くようになる目処はあるのか、対策は講じられているのか、何も情報が伝わってこない。

経済的な理由で地デジ化を進められない人のことを考慮し、支援するための制度が作られWebページを公開しているが、チューナーを無償給付したところで屋根の上のアンテナが地デジ用になっていなければ意味がないだろう。

むしろアンテナを購入して取付工事してもらうほうが数千円のチューナーより高額になるのは当然のことであると総務省の役人は気づかないのだろうか。

また、経済的に困窮している人がパソコンやスマホを持っているとは思えないのでWebで告知しても意味を成さないものと思われる。

新聞の定期購読をしていない場合も多いと思うので広告やチラシも効果は薄いのではないか。

そうなると国が責任をもって生活保護などを受けている人に告知するなど何らかの対策をしなければ、地デジ難民の正確な数すら把握できないような気がする。

2008年4月に東京都杉並区が打ち出したレジ袋税（環境目的税）を発端として一気にレジ袋有料化が進み、今では全国のスーパーが有料化しているし、マイバッグを利用するとポイント優遇などの特典が得られる仕組みを導入している店や企業もある。

それによってどの程度のゴミ削減になったのか、どの程度の石油が節約されたのか、どの程度のCO²削減になったのか、スーパーはどの程度の経費削減になったのか、マイバッグの販売でどの程度の経済効果があったのかなどを誰もレポートしてくれない。

今はレジ袋が有料だと言われて誰も文句は言わないし、マイバッグを持参して買い物をするのが当たり前の時代になった。

一般市民は時代の流れに乗り、少しは環境のことも考えて行動しているのに、結果がどうなったのか誰も責任をもって検証しようとしないのはなぜなのか。

本来であれば環境省あたりが調査して結果報告すべきだと思うが、役人など誰もあてにはしていないので騒ぐだけ騒いだマスコミが責任をもって尻拭いまですべきだろう。

明日で東日本大震災から丸一年が経過する。

まだまだ普通の生活を取り戻せない多くの人がおり、原発事故はまだ収束にすら向かっていないというのに区切りであるこの時期にしか情報が伝わらなくなりつつあるのは良い状況ではない。

被災当事者が取り残され、他の人達だけが普通の生活を取り戻して防災意識や被災者支援の意識が薄まってしまっては意味がないだろう。

くだらない報道や人権侵害スレスレの見ていて腹立たしい取材をする暇があるならば、東北の人たちの現状を、できることなら全ての人が普通の生活を取り戻せるようになるまで伝え続けていただきたいものである。

身土不二（しんどふじ）という言葉は、人の命と健康はその土地とともにあるという考え方を表しているらしい。

食事はその土地、その季節の食物を基本にすることを良しとする、いわば地産地消の発想だ。

北海道から離れて大阪に住み、久しぶりに帰ってくるとしみじと地元の味、ふるさと食のありがたさや美味しさを再認識することができる。

海の幸、山の幸を問わず、それらを体が要求していたらしく、懐かしさや美味しさとともに骨の髄まで染み渡るような感覚、しびれにも似たような何とも言えない幸福を感じつつ腹を満たす。

大阪で暮らし、今まで見たこともないような魚介類を食べることができたのはとても良い経験ではあったが、焼いて食べたら良いものか煮て食べたら良いものかすら分からず、戸惑いも大きかったのは事実だ。

そして、それはそれなりに美味しく食べていたのだが、やはり生まれ育った土地で採れた作物や海で捕れた魚介類を口にすると、遺伝子レベルで脳や体が味を覚え、必要としていたのだと思ってしまうほど美味しさを感じる。

それは水や空気にも共通することであり、正直に言うと大阪での生活は何か圧迫されているようなズシリと重い空気を吸い、北海道と比較すると硬質で重い水を飲む毎日で、心身ともに健康だったとは言い難かった。

こちらでの生活を始め、空気も水も、そして食べ物も地元のものを摂取すると、心身ともに浄化され、体の内側から再生されていくような感覚を覚える。

それというのも北海道が自給率 200％の食の宝庫であり、余程の季節の乖離がない限りは道内産の野菜や魚を食べることができるのが幸いしているのは確かだ。

感覚的に、大阪では地元産のものが 10％以下、国内産のものは 30％以下、その他はすべて輸入物だったように思う。

ところが北海道では地元のものが 50％、国内産のものが 30％、残りの 20％が輸入物といった感覚だ。

それだけ食べ物が豊富で、いつも新鮮なものを食べられるのだから、その味が脳や体に染み込んでいるのも当然のことかも知れない。

そして、美味しさだけではなく地元の海で育った魚を食べ、地元の土と水で育った作物を食べると健康状態も良好に保つことができるような気がする。

もちろん、それなりに歳を重ねてしまったので体のあちらこちらにガタがきてしまっているが、少なくとも胃腸や精神面は実に安定しており、おだやかな毎日を過ごせているのは食生活が充実しているからではないだろうか。

仕事でイライラしたり、多少なりともストレスを感じたとしても、美味しい物を食べて美味しい空気を吸っていれば精神的に安定するし、深く思い悩むこともない。

ただ一つの欠点は、あまりにも美味しすぎて、つい食べ過ぎてしまうことだ。

禁煙したことも要因の一つだろうが、北海道に帰ってきてから 10キロも太ってしまった。

それでもふるさと食は、心と体に栄養を与えてくれる実にありがたいものなので、食事の量を減らすこともなく美味しく食べる毎日を過ごしたりしている。

－ 参考 －
ふるさと食の効用（その１）
ふるさと食の効用（その２）

増税の論議は深まり、反対勢力がどんなに声を嗄らそうとも待ったなしで消費税率は引き上げられるに違いない。

財政破綻しかかっているのに予算を削減せず、増える一方なのはどうしてなのか。

ギリシャと比較にならないほど日本の経済規模が大きく、潰すに潰せないと聞く。

メガバンクと呼ばれる銀行、例えばパナソニック、例えばトヨタに何かがあったとしても、関連企業を含めた雇用人数、金融市場に占めるマネー、下請け、取引企業の連鎖倒産などを考慮した場合、あまりに影響が大きすぎて潰すことはできないだろう。

過去にはダイエー、JALが国によって救済されたのと同じことだが、それと似たような理論で世界は日本を潰すことができないのだそうだ。

どうせ潰せないだろうという憶測が容易に成り立つから、円の価値が暴落するとも考え難いゆえに円が安心資産として買われるので円高になる。

円高が常態化してしまったので輸出産業が痛手を受け、収益が減るので税収も落ち込むという悪循環に至っているのは周知の事実だが、それだけにとどまらず日本での製造、輸出が困難となってしまったので電子機器、自動車製造工場が海外移転する結果となり、雇用まで失われて景気が悪化するという負のスパイラルから抜け出せない。

経済がそんな状態であるのに増税などすれば不景気に拍車がかかり、ますます日本経済の沈下は加速するのではないかと思う。

それでも日本は破綻しないという甘えがあるのか、政治家もどこまで無駄を省いて支出を減らし、財政健全化を果たそうとしているのか本気度を測りかねる。

そんな状況で増税などと言い出すので国民の支持を得られない。

政治主導を掲げた民主党も今となっては官僚の言いなりとなっている感が強く、消費税率引き上げに関しても財務省の要求、インチキ試算に振り回され、言いなりになっているだけなのではないだろうか。

新聞を見ても週刊誌を見てもテレビを見ても霞が関にうごめく官僚が日本を危機に追い込み国民のヤル気を奪っているとしか思えない。

予算を削らず保身に努め、自分たちさえ良ければ国民の犠牲をも厭わないと言わんばかりの態度は許しがたいものがある。

政治家、マスコミ、国民を含めて誰もが官僚が悪いと分かっているのに、そしてそれを公然と議論しているのに、どうして官僚たちの身が、利益が、立場が守られているのか不思議でならない。

いったい官僚はどこまでの力を持っているのか。

公務員法に守られ、その法律も自分たちで作っているようなものなので簡単にはシステムを壊すことはできないだろうが、堅牢な牙城をつき崩して既得権益を死守しようとする官僚を駆逐し、税金が本当に国民のために使われるようにしてくれる政治家、政党に政治を任せたいとは思うものの、どこもここも頼りない。

したがって、橋下徹氏が率いる維新の会に注目が集まるのだろう。

ワンマンでも独裁者でも構わない。

とにかく今の日本を何とかしてほしい。

官僚機構を木っ端微塵に吹き飛ばし、日本を再構築してほしい。

そのためであれば痛みがともなっても仕方がない。

とにかく今は大きな地殻変動を望む。